外資系企業の年収はなぜ高い?その仕組みを解説

外資系企業のイメージとして、「年収が高い」という印象を持っている人は多いのではないでしょうか。特に外資系企業への転職を考えている人にとっては、年収は気になるポイントとして挙げられるでしょう。

この記事では、外資系企業の年収について、dodaの求人情報データをもとに傾向を解説。さらに、外資系企業の特徴や魅力、転職するためのポイントもあわせてご紹介します。

外資系企業の年収傾向をデータで分析

今回、外資系企業の年収傾向をつかむために、2023年8月にdodaに掲載されたすべての求人の年収上限額(年収上限は、その求人で示されている想定年収帯の上限を示す)の割合を、外資系企業と外資系以外の企業で比較しました。


その結果、外資系企業は年収上限800万円以上の求人が62.2%だったのに対し、外資系以外の企業は年収上限800万円以上の求人が46.1%となっており、外資系企業のほうがおよそ16ポイント高い結果となりました。

■外資系企業の年収上限割合

■外資系以外の企業の年収上限割合

調査概要
【期間】2023年8月
【条件】外資系企業の求人×年収上限の割合、外資系以外の企業の求人×年収上限の割合
【比較求人数】dodaにおける2023年8月時点の外資系企業求人の総数および外資系以外の企業求人の総数

また、同データを10の業種別で見ると、10業種のうち8業種で外資系企業の年収上限800万円以上の求人の割合が、外資系以外の企業の年収上限800万円以上の求人の割合を上回っていました。

例えば最も割合の差が大きかった商社の場合、外資系商社の年収上限800万円以上の求人が69.5%だったのに対し、外資系以外の商社は年収上限800万円以上の求人が26.1%となっており、外資系商社のほうがおよそ43ポイント高い結果となりました。

■外資系商社の年収上限割合

■外資系以外の商社の年収上限割合

調査概要
【期間】2023年8月
【条件】業種大分類×外資系企業の求人×年収上限の割合、業種大分類×外資系以外の企業の求人×年収上限の割合
業種大分類は、金融、メーカー(機械・電気)、メーカー(素材・化学・食品・化粧品・その他)、商社、IT・通信、建設・プラント・不動産、インターネット・広告・メディア、医薬品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス、小売、外食の10業種
【比較求人数】dodaにおける2023年8月時点の外資系商社の求人総数および外資系以外の商社の求人総数

また同データを職種別に見ると、10職種のうち9職種で外資系企業の年収上限800万円以上の求人の割合が、外資系以外の企業の年収上限800万円以上の求人の割合を上回っていました。

例えば割合の差が大きかった技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)の場合、外資系企業の年収上限800万円以上の求人が83.8%だったのに対し、外資系以外の企業は年収上限800万円以上の求人が65.7%となっており、外資系企業の方がおよそ18ポイント高い結果となりました。

■外資系企業の技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)の年収上限割合

■外資系以外の企業の技術職の年収上限割合

調査概要
【期間】2023年8月
【条件】職種大分類×外資系企業の求人×年収上限の割合、職種大分類×外資系以外の企業の求人×年収上限の割合
職種大分類は、専門職(コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人)、企画・管理、技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)、技術職(機械・電気)、営業職、金融系専門職、技術系(食品/香料/飼料)、クリエイター・クリエイティブ職、事務・アシスタント、販売・サービス職の10職種
【比較求人数】dodaにおける2023年8月時点の外資系技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)の求人総数および外資系でない技術職(SE・インフラエンジニア・Webエンジニア)の求人総数

なぜ外資系企業の年収帯は、日系企業に比べ高い傾向にあるのでしょうか。この記事では、外資系企業の年収や特徴について、さらに外資系企業に転職するためのポイントをあわせて解説します。

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外資系企業の年収はなぜ高い?

外資系企業の年収水準が高い理由は、日系企業とは異なる評価制度が深く関係していると考えられます。

外資系企業はインセンティブ制が一般的

日系企業の給与は「基本給+手当」で構成されることが多く、年功序列の風潮が根強く残っているケースも少なくありません。一方、外資系企業の給与は年俸制で、ベースとなる「基本給」と、成果に基づき追加支給される「インセンティブ」で構成されることが一般的です。

その割合は企業や契約によって異なりますが、インセンティブは基本給と同程度、もしくは基本給を上回る場合もあります。

成果主義による企業成長の促進

多くの外資系企業で採用されている、インセンティブ制をはじめとする成果主義は、役職や年齢にかかわらず、個人の成果が直接的に報酬に反映されます。その結果、社員のモチベーションが高まり、生産性の向上につながるという見方もできるでしょう。

さらに、高水準の報酬を提示することで高いスキルを持つ優秀な人材の確保を可能にし、企業の成長を促す作用も考えられます。

福利厚生は必要最低限である場合も

一方で、外資系企業は日系企業では一般的な「退職金制度」や「福利厚生」を設けない会社も珍しくありません。

ちなみに、福利厚生とは企業が給与や賃金以外に提供するサービス全般を意味します。法律で導入が義務付けられているのは、厚生年金保険や健康保険の加入といった「法定福利厚生」で、住宅補助や健康診断の補助など、企業が独自に設けるサービスは「法定外福利厚生」と呼ばれます。

外資系企業の場合、後者の法定外福利厚生は設けない、もしくは最低限のレベルにして、その代わりに高い水準の年俸を設定するケースが多く見られます。

外資系企業に転職するには?

外資系企業への転職は、高水準な年収だけでなく「グローバルに働きたい」「実力主義の環境でチャレンジしたい」という目的を持つ人にとって魅力的な選択肢の一つでしょう。

日本貿易振興機構(ジェトロ)が実施した「2022年度 外資系企業ビジネス実態アンケート調査」によると、調査対象となった国内の外資系企業6,607社のうち、7割弱の企業で採用活動を実施、すべての業種において9割前後が中途採用を行うと回答しており、即戦力確保に積極的な意向がうかがえます。

特に将来的に活性化が見込まれる「IT・技術」「営業・マーケティング」などの職種は、さらなる求人増加が期待できるでしょう。

実際に外資系企業への転職を実現するためには、どのようなことを意識すればよいでしょうか。ここでは、外資系企業への転職を目指す人に求められるスキルや経験について解説します。

参照:日本貿易振興機構(ジェトロ)「2022年度 外資系企業ビジネス実態アンケート調査」

即戦力となるスキルが求められる

外資系企業は、即戦力での活躍が期待できるプロフェッショナルな人材を求める傾向があります。将来的に外資系企業への転職を視野に入れているのであれば、前もって専門的なスキルや知識を身につけておくことが重要でしょう。

また、外資系企業は日系企業に比べ組織編制が多様で業務が細分化されており、個人の裁量権が大きい傾向があります。どんな状況でも個人で責任を持って業務を遂行できるように、「問題発見・解決能力」や「実行力」といった汎用的な能力も必要となってきます。

成果を十分にアピールする能力も重要

成果主義がベースとなる外資系企業に転職を望むのであれば、選考面接の場でこれまでの実績を効果的にアピールすることが大切です。履歴書や職務経歴書を記入する際は、これまでどんな成果を上げてきたのかがよく分かるように、具体的な事例を挙げ、できれば定量データも活用して、明瞭かつ簡潔な表現を心がけましょう。

また、過去のグローバルな経験や語学力は採用の評価基準として重視されることも多いので、面接時は積極的にアピールしましょう。

外資系企業への転職は、自分を採用するメリットをどれだけ的確に伝えられるかがポイントとなります。自分の強みやスキルが活かせる分野を棚卸しし、企業にとって即戦力となり得る、魅力的な人材であることを伝えられるようにしましょう。

【関連記事】外資系企業の特徴や求められるスキル、転職活動のポイントを解説

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外資系企業で年収を上げるためには

外資系企業に入社して年収アップを目指すには、以下のような点を意識するとよいでしょう。

専門スキルを高めて成果を出す

成果主義の外資系企業で年収を上げるには、実績を積むことが重要です。日々の業務だけでなく、自主的な学習も継続的に行い、専門的な知識やスキルを向上させましょう。

さらに、業務遂行のために必要な実行力や適応力、チームでのプロジェクトに欠かせないマネジメントスキルなど、汎用的なスキルも向上させることで、より成果を出しやすくなるはずです。

チャンスがあれば給与交渉も

外資系企業の中には、パフォーマンスに応じて自ら給与交渉を行うことが可能な企業もあります。契約更新時などに、報酬増を要望する旨と根拠を具体的に提示すれば、現状に見合った報酬に増額してもらえるケースもあるでしょう。

しかし、一方的な条件提示や執拗な交渉は、企業との関係の悪化を招きかねません。給与交渉をする場合は、できるだけ業界の年収相場を調査し、自分の市場価値をよく理解した上で、適切な交渉をすることが大切です。

外資系企業の魅力

外資系企業と日系企業では、雇用方針や社風において異なる部分が多くあります。外資系企業ならではの魅力として、以下のような特徴が挙げられます。

成果重視の人事制度

外資系企業の多くは年功序列ではなく成果主義を採用しています。この制度では、業務の成果が最大の評価対象であり、年齢などの属性は評価に影響しづらいため、公平性を重視する人にとっては魅力的な環境だといえるでしょう。

また、努力による成果次第ではより高い水準の年収を実現することも可能です。それゆえ、常に最大限のパフォーマンスを発揮し、目標に挑戦するというモチベーションを維持しやすいことは、メリットの一つでしょう。こうした仕事への意欲が継続すれば、さらに長期的なキャリアアップにもつながると考えられます。

働き方の自由度が高い

外資系企業では、フレックス制の導入など、勤務時間を比較的自由に設定できる場合も多いので、個々のライフスタイルにあわせた柔軟な働き方が可能です。

また、外資系企業の組織風土として「有給休暇は消化するもの」という考えがあり、長期休暇の取得などもしやすい傾向があるでしょう。

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外資系企業で活躍できるのはどんな人?

外資系企業で活躍できるのはどのようなタイプの人でしょうか。外資系企業で活躍する上で必要な特徴を解説します。

成果へのこだわりがある

外資系企業で成功するには、自身の成果に対して強いこだわりを持つことが重要になってきます。実力主義や成果主義が根底にある職場環境では、プロセスだけでなく、最終的な結果を求められることが多いでしょう。

目標を達成するために努力し、結果を出すことに重点を置く人は、外資系企業で高く評価されます。成果を追求する姿勢は、プロジェクトの成功や個人のキャリアにとっても不可欠だといえるでしょう。

スピード感ある業務遂行ができる

外資系企業での業務は、スピードと効率を重視します。「上司が意思決定をする」「責任は組織がとる」という考え方は必ずしも一般的ではなく、会社によっては「個人の自己判断で業務を行い、問題が起きた場合は個人が責任をとる」という風潮も見られます。

このような環境下で働くには、状況の変化に柔軟に対応しながら効率的にタスクを管理・遂行する能力や、新しいアイデアや手法を素早く取り入れる姿勢も必要とされるでしょう。

語学力が高い

企業の形態や担当する業務によって異なりますが、外資系企業では英語をはじめとする外国語が必要とされる場合も多く、語学力は重要なスキルです。

実際のビジネスシーンでは、TOEICのスコアで判定できる読み書きの語学力だけでなく、外国の方との円滑なコミュニケーションや交渉能力も求められます。

さらに、自分の意図を正確に伝えるためには、リスニング力・スピーキング力に加え、物事を体系的に捉え、筋道を立てて考える「論理的思考力」もあわせて必要となってくるでしょう。

外資系企業への転職で年収アップを目指すなら

外資系企業の給与形態はインセンティブを含む年俸制で、評価制度は成果主義が一般的です。個人の実績が直接報酬に反映されるので、パフォーマンス次第では水準より高い年収を得ることができるでしょう。

外資系企業に転職して年収アップを目指すのであれば、外資系企業が即戦力人材に期待する専門スキルや語学スキルを早めに習得し、選考での的確なアピール力も身につけましょう。

外資系企業に転職をする方法として、ビジネスSNSの利用や、社内外の知り合いに直接紹介してもらうリファラル採用、外資系企業の求人を取り扱う転職エージェントへの登録などがあります。転職活動をより効率的に進めたい場合は、ヘッドハンティングサービスを利用するのがおすすめです。

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doda X編集部

ハイクラス向け転職サービスdoda Xの編集部です。
ハイクラス転職の成功に向けたノウハウや中堅社員ならではのキャリアのお悩みに関する情報発信を通じて、キャリアを自ら選択し次のステップを目指す方々を応援します。

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